国際福祉機器展（H.C.R.）とは？｜介護・リハビリ・生活支援機器と福祉テクノロジーの国際展示会

出展メリット

国際福祉機器展（H.C.R.）では、福祉機器の利用者や家族、介護・福祉の専門職、施設運営者、メーカー・販売事業者など、製品の選定や導入に関わる幅広い人々へ直接アプローチできます。

車いすや移乗支援機器、介護ベッドなどは、利用者の身体状況や生活環境によって適した製品が異なります。会場で実物を試してもらい、操作性や使用感について直接意見を聞けることは、製品改良や新商品開発にもつながります。

介護施設や福祉用具販売事業者に対しては、製品の機能だけでなく、導入方法、保守、供給体制、研修などを説明することで、継続的な取引や販路開拓につなげることができます。

海外企業との接点や海外市場向けの情報発信も期待できます。英語の製品資料や説明動画を用意することで、国内外の販売代理店や関連事業者との商談にも対応しやすくなります。

出展の準備ポイント

福祉機器の展示では、製品の性能だけでなく、利用者と介助者の双方にとってどのような価値があるかを示すことが重要です。

• 対象となる利用者や介護・福祉現場を明確にする
• 製品の使用方法を実演できるようにする
• 利用者が安全に試せる体験スペースを確保する
• 車いす利用者が通行・回転できる導線を設計する
• 介助者の負担軽減や利用者の自立支援につながる点を説明する
• 利用者の身体状況や生活環境による適合条件を整理する
• 施設向けには導入費用、保守、研修、運用方法を準備する
• 販売事業者向けには取引条件や供給体制を説明できるようにする
• 電動機器では電源、充電、配線、安全対策を確認する
• 海外来場者向けに英語資料や字幕付き動画を用意する

体験型の展示では、製品を試す際の姿勢、移乗動作、機器の固定方法など、安全面への配慮が欠かせません。必要に応じて専門スタッフを配置し、適切な使用方法を説明できる体制を整えます。

出展費用の目安

国際福祉機器展への出展では、小間費に加えて、展示会ブース施工、機器運搬、人件費、電気工事、展示会動画などの費用を考慮します。以下は一般的な国内展示会における概算です。実際の費用は小間仕様や展示内容によって異なります。正確な料金は展示会事務局へ確認してください。

小間費

一般的には、標準的な1小間で数十万円程度からが目安となります。小間の位置、面積、付属設備、出展プランによって料金が異なるため、出展要項を確認する必要があります。

装飾・ブース施工費

車いすや介護ベッドなどを展示する場合は、製品そのものの設置面積に加えて、利用者や介助者が動くためのスペースも必要です。施工費だけでなく、実演に必要な面積を考慮して小間数を検討します。

人件費

営業担当者だけでなく、製品の使用方法や安全上の注意点を説明できるスタッフを配置します。移乗支援機器やリハビリテーション機器などでは、実演を担当する専門スタッフが必要になる場合があります。

運搬・物流費

介護ベッド、電動車いす、リフトなどの大型・重量機器では、搬入車両、荷下ろし、設置、撤去に費用が発生します。精密な電子機器やバッテリーを搭載した製品では、輸送条件や会場での保管・充電方法も確認します。

小間サイズ別ブース事例

1小間ブース

福祉用具、生活支援用品、コミュニケーション支援機器、ICTサービスなど、主力製品を絞って紹介する企業に適しています。

通路側に製品を配置し、実際に手に取ったり操作したりできる展示を用意します。小規模なブースでは製品を詰め込みすぎず、利用者の課題と製品の特徴が一目で分かる構成にします。

施工会社を選ぶ際には、1小間の施工写真を確認し、限られた面積で製品展示、体験、説明をどのように両立しているかを比較するとよいでしょう。

2小間ブース

車いす、介護ベッド、移乗支援機器など、一定の体験スペースが必要な製品に適しています。

通路側に実機体験エリアを設け、奥側に商談スペースを配置します。利用者や専門職が製品を試す導線と、施設・販売事業者が商談する導線を分けることで、双方に対応しやすくなります。

4小間以上のブース

複数の福祉機器を扱うメーカーや、介護施設・住宅での利用シーンを再現したい企業に適しています。

居室、浴室、トイレなどの生活空間を模した展示や、移動・移乗・見守りなどの体験ゾーンを設けることで、複数製品を組み合わせた導入イメージを伝えられます。

大型モニターやLEDを活用した製品説明、ミニセミナー、商談スペースなども組み合わせられます。施工会社を選ぶ際には、福祉・医療・介護分野の施工写真や体験型展示の実績を確認することが重要です。

成功する展示会ブースのポイント

導線設計

国際福祉機器展では、車いす利用者や歩行補助具を使用する来場者など、さまざまな人がブースを訪れます。

通路幅、段差、床材、展示台の高さ、モニターの見やすさなどに配慮し、来場者が無理なく製品へ近づける設計が重要です。

体験スペースでは、車いすの回転や介助動作に必要な余裕を確保します。実演待ちの人が通路を塞がないようにし、体験から説明・商談へ自然に移動できる導線を作ります。

視認性

「介護機器」「福祉用品」といったカテゴリー名だけでなく、「移乗時の介助負担を軽減」「外出時の移動を支援」「夜間の見守りを補助」など、解決できる課題を具体的に掲示します。

大きな商品写真、読みやすい文字、照明、モニター、LEDなどを活用し、離れた場所からでも製品の用途が分かるようにします。

デモ・体験設計

車いすでは操作や取り回し、介護ベッドでは高さ調整、移乗支援機器では介助動作、ICT機器では実際の画面操作など、製品の特徴に合わせた体験を用意します。

単に機器を動かすだけでなく、「利用者が何をできるようになるのか」「介助者の作業がどう変わるのか」「施設でどのように運用できるのか」を説明します。

体験には安全性への配慮が必要です。製品の使用条件を確認し、必要に応じて専門スタッフが操作を補助します。

展示会動画の活用

福祉機器は、実際の住宅や介護施設、外出先などで使用する様子を見せることで、製品の価値を理解してもらいやすくなります。

2～3分程度の商品・サービス説明動画を用意し、介護ベッドの使用方法、移乗支援機器の動作、車いすでの外出、見守りシステムの運用などを紹介します。

会場では再現しにくい居室や浴室、施設での利用シーンを映像で見せることで、実物展示を補完できます。

大型モニターやLEDビジョンに動画を表示すれば、通路からも製品の使用方法を伝えられます。スタッフが利用者への説明や商談に対応している間も動画が情報提供を続けるため、ブース運営を補助できます。

展示会場で担当者が製品・サービスを説明している様子を撮影し、2～3分程度の展示会動画として編集して即日または翌日に配信する方法もあります。

会場へ来られなかった福祉機器の利用者、家族、介護施設、販売事業者にも、時間や場所を越えて製品情報を届けられます。英語版や英語字幕を用意すれば、海外の福祉・介護関係者への情報発信にも活用できます。

撮影した動画は自社Webサイト、YouTube、SNS、営業メール、製品紹介ページなどへ二次利用できます。展示会終了後もインターネット展示会.tvで継続的に公開することで、会場で行った製品説明を長期的な営業・マーケティング資産として活用できます。

動画制作まで対応できる展示会ブース施工会社へ依頼すれば、モニター位置、LED、照明、実機体験スペース、撮影スペースまで一体的に設計できます。

展示会で成果を出す集客施策

メール集客

既存取引先、福祉用具販売事業者、介護施設、医療・リハビリテーション関係者などへ事前に案内します。

「新製品を展示します」だけでなく、「車いすを試乗できます」「移乗支援機器の実演を行います」「見守りシステムを操作できます」など、来場する理由を具体的に伝えます。

SNS活用

YouTube、X、Instagram、LinkedInなどを目的に応じて活用します。利用者や家族向けには使い方や生活場面を紹介し、専門職・施設向けには導入方法や運用上の特徴を発信します。

展示会前に短い製品動画を公開し、会期中にはブースでの実演や担当者による説明を発信することで、来場できない人にも情報を届けられます。

招待状・DM

重要な施設運営者、販売代理店、既存顧客などには個別に案内し、製品体験や商談の時間を事前に設定します。

招待状にQRコードを掲載し、展示会LP、製品動画、商談予約ページへ誘導する方法もあります。

展示会LPの活用

展示会専用LPには、展示製品、対象となる利用者、解決できる課題、実演内容、導入事例、ブース情報、商談予約、展示会動画などを掲載します。

展示会終了後もLPを残し、会場で撮影した製品説明動画を追加することで、製品を検討する利用者や専門職、販売事業者への情報提供を継続できます。

この展示会の施工・運営相談が可能な会社

国際福祉機器展の展示会ブース施工では、製品の展示方法だけでなく、利用者の動きやすさ、安全な体験、介助動作に必要なスペースへの配慮が重要です。

車いす、介護ベッド、移乗支援機器などを展示する場合は、床面の段差、通路幅、電源、重量物搬入、実演時の安全管理などを確認します。

施工会社を選ぶ際には、福祉・医療・介護分野の施工実績や施工写真を確認し、実機体験、商品展示、商談スペースをどのように組み合わせているかを比較するとよいでしょう。

展示会動画まで対応できる施工会社であれば、製品の使用方法を見せるモニターや大型LED、照明、体験エリア、撮影スペースを一体的に計画できます。

会場で担当者による2～3分の商品・技術説明を撮影し、即日または翌日に配信することで、来場できなかった利用者、家族、福祉・介護の専門職、販売事業者にも製品情報を届けられます。

撮影した動画をインターネット展示会.tvで展示会終了後も継続公開することで、会場での説明をその場限りにせず、販路開拓や製品PRのコンテンツとして活用できます。

以下の施工会社ページをご覧ください。